映画館でも観たが、2007～8年に隣国で起きた500日余の解雇争議の映画化は、6年経ってみると、もう”対岸の火事”などと言っていられないほど、（国情の違いを超えて）ますます身につまされるものになっている。
このコロナ禍の現状で、スーパーやコンビニで日々働く従業員（正社員・パートを問わず）が、日常生活を支える“エッセンシャルワーカー”であることが認知されるようになっても、その雇用基盤は不安定なままで、カスハラからも護られていないのは、日本も同様だ。
韓国の”88万ウォン世代”だの”Ｎ放世代”だのも、日本の若者像に置き換えるのは容易い。そして“格差”や“貧困”も、闘わなければ是正できない。
大差ない社会状況なのに、闘う人にエールを送れない日本の映画界が寂しく思える。
