今年400本目

ハルク・ホーガンのプライベートの性的映像が流失したことがきっかけに起こった裁判
その後ろでお金持ちがいろいろしてたっていうドキュメンタリー

報道の自由はある程度必要だと思うけど、被害者宅に何回も突撃したりするメディアはあんまり良い印象じゃないですねぇ。
でも私的な理由でお金使ってメディアをもみ消すのも違いますね～

• #ドキュメンタリー

プロレスラーのハルク・ホーガンがプライバシーの侵害を理由に、米ゴーカー・メディア社を相手に起こした訴訟問題。報道の自由を守る闘いへと発展したこの一件は、お金に物を言わせてメディアを封じ、報道の自由を奪った裁判として歴史に名を残しました。ブライアン・ナッペンバーガー監督作品｢メディアが沈黙する日｣は、不平等社会で脅かされる報道の自由と責任について検証します。
きっかけは、ハルク・ホーガンが親友の妻と肉体関係にあったことの証拠になるプライベートビデオを、ネットメディア会社ゴーカーがすっぱ抜いたこと。ハルク・ホーガンがゴーカーをプライバシーの侵害で訴え、芸能人のプライバシーをどこまでオープンにするかが焦点になった。問題は、ハルク・ホーガンがラジオなどで自分のプライバシーをしょっちゅうぶっちゃけていたこと。そこを裁判官に突っ込まれると、プライバシーをオープンにしているのはハルク・ホーガンで、ハルクから個人に戻ったらプライバシーはオープンにしていないと、訳のわからない理屈で、裁判官を丸め込みホーガン側が勝訴する。破産寸前のホーガンの裁判費用を負担したのは、ネット決済会社ペイパルの社長ピーター・スティール。ピーターは、かつて自分の性癖をゴーカー社にすっぱ抜かれ、復讐の機会を狙っていた。ドナルド・トランプは、大統領選挙中に自分に批判的な報道メディアのブラックリストを作り、大統領選挙の取材を許可しなかった。
大統領になったトランプは、自分に批判的な報道メディアや報道記者やキャスターの質問に答えなかったり、報道メディアをウソっぱちを広げていると批判して、自分の支持者に報道メディアに敵意を向けさせるように煽る。ラスベガスのある報道メディアをシリコンバレーの金持ちが買収しようとしたように、アメリカでは力ある者が報道メディアを買収や恫喝する報道の自由を脅かす状況が、強まっている。
日本でも、官房長官に鋭い質問をして総理大臣の疑惑を追及する東京新聞の記者だけを、官房長官に対する質問の数を制限したり、恫喝するような答え方をするなど、報道メディアに対する圧力が強まっている。
この映画は、報道の自由の危機という今そこにある危機を知るのに、もってこいのドキュメンタリー映画です。

ハルク・ホーガンと親友の元嫁がプレイしてるセックス・テープが流出。ホーガンはそれをサイトに流したゴーカー・メディアをプライバシー侵害、名誉毀損で訴えた。
よくあるセレブとメディアの訴訟だが、その裏にはメディアの独立性を潰そうとするある人物の存在が明らかになる。

本作は2017年の作品でトランプが大統領に就任したことに対するメディアの危機を訴えることに主眼をおいている。
トランプ前からアメリカではメディアに都合の悪いことを報じられた大富豪や権力者が訴訟や買収、要するに金に物を言わせ手段を選ばずメディアを抑え込もうとする動きが顕著になっていた。
ホーガンの裁判もその流れでにある。ホーガンはこの頃スキャンダル続きで人気も低迷していたので高額な訴訟費用と弁護士料の出所が疑問視されていた。資金提供者がいるのか？
そもそも訴訟はホーガンに取ってリスクがあった。セックス・テープの中でホーガンは人種差別発言をしていた。流出されたシーンにそれは入っていない。裁判の過程でテープの全貌が明らかになり人種差別発言が明るみに出たらレスラー生命が終る。
ホーガンの危惧は的中する。テープを撮影した親友の証言（知らずに撮影されたとホーガンは彼も訴えていた）からホーガンの人種差別発言が露呈、WWEから契約を切られ殿堂からも名前を消された。ホーガンは名誉を失った。

しかし、訴訟には勝った。裁判所はゴーカーに賠償金1億ドルをホーガンに払うことを命じた。
1億ドルは約100億、独立系メディアに払える金額ではないからゴーカーは破産することに。
実はこの訴訟、狙いはこれでホーガンすら駒の1つに過ぎなかった。ピーター・ティールという実業家がホーガンに資金提供していた。ピーターも以前に数回ゴーカーに記事にされていて、その恨みからこの訴訟に資金提供した。
これが怖いのは大金持ちが気に入らないと思ったメディアを自身が表に出ることもなく圧力をかけることができるということを示してしまったこと。
このホーガンの件自体はゴーカーが悪いと思う。ホーガンのセックスに公益性はないと思うし。でも、大金持ちの私怨で潰されていいわけじゃない。
ゴーカーはゲスいイエロージャーナリズム体質だが、それが故に他では書けない政治家や財界人の不正を暴く記事も多く出している。問題はあるかも知れないがメディアの義務である権力の監視の役割を果てしてる。
しかし、今回のような訴訟を権力者や金持ちが起こし続けるとメディアは彼等に都合の悪いことを報じることができなくなる。
セレブタレントとゴシップメディアのよくあるパターンの訴訟と思われたこの件はアメリカの報道の独立性が脅かされてることを示した大きな意味を持つものだった！
ピーター・ティールは熱烈なトランプ支持者で「差別は問題視するから問題になってるだけ」と言い放つ差別放置主義、女性の選挙権獲得で世界が停滞したと考える性差別主義者でもある。メディアを潰したがる人間なのがよく分かるよな笑

他にも地元紙の批判的な論調を止めさせようとして、新聞社を買収したラスベガスの実業家の話もあり、大資本が民主主義を脅かす存在になっていて、それを食い止める術がない現実があるんだということが示される。

要するにこれも新自由主義経済の弊害だよね。
金を稼げる人間がとにかく偉く、そういう連中ばかり優遇した結果、富裕層が何をやっても許される世界になってしまった。
日本も同じだよな。姑息で下劣な拝金主義者が「俺のようにやれ」と得意気に息巻いてる。うんざりするぜ🤮

L.Aのクラッシュと呼ばれたThe dilsのI hate richが聴きたくなった。

https://youtu.be/jR2YKwSjnSw